東北大学大学院薬学研究科 社会薬学マネジメント寄附講座

住民を対象とした薬局サービスに対する意識調査

 
日本では急速な高齢化や医療技術の進歩による医療費の増大が問題になっており、それに対応すべく、国は薬機法改正や調剤報酬改定を通じて、これからの薬局が持つべき機能について方向性を示してきました。
 
一方で、かかりつけ薬局や健康サポート薬局、地域連携薬局や専門医療機関連携薬局といった薬局機能を表す言葉は、業界関係者の間では広く知られていますが、住民に深く浸透し、薬局選択の基準になっているとは言えません。
 
薬局が医療提供施設として、国民の健康的な生活の実現に貢献していくためには、行政や業界からのアプローチだけでなく、サービス受益者である住民のニーズを的確に把握し、その結果を反映したサービスの構築を検討していくことが大切なのではないでしょうか。
 
そこで本研究では、民間のWebアンケートシステムを用いて、既存の薬局サービス・新規の薬局サービスに対する意識について全国の住民を対象に調査を実施し、そのニーズの実態を明らかにすることを試みました。
 
<主な設問>
・薬局やドラッグストアなどを利用するにあたり重視すること
・リフィル処方について
・薬の配達サービスについて
・インターネット上で自らが選んだ薬剤師による服薬指導サービス利用について
・薬局やドラッグストアでの薬剤師による予防接種について
・あったらいいなと思える薬局サービスについて
 
 
調査結果レポート 
 
本調査に関する問合せ先
東北大学大学院薬学研究科 客員准教授
佐藤 健太