福祉医療機構はこのほど、「2025年度 病院の人材確保に関する調査結果」を公表し、深刻な人材不足と危機的な病院経営の現状が明らかになった。2024年度決算では、回答病院全体の64.1％が赤字となり、経営状況の厳しさが人材確保に影響を与えている実態が浮き彫りとなった。

 

人材確保の状況は病院の74.7％で職員が「不足している」と回答し、一般病院では80.9％に達していた。職員確保が難しい主だった要因として、「他産業より低い賃金水準（61.7％）」と「近隣の病院・施設との競合（60.5％）」があり、職員不足の影響は「現場負担の増加による退職や休職の増加（68.5％）」に関連していた。

 

主な退職理由として、「他の医療機関への転職（75.6％）」が圧倒的に多く、次いで「職場の人間関係（34.8％）」、「賃金水準の不満（31.8％）」が挙げられ、勤続年数に関係なく、退職が発生している状況が示された。