厚労省は6月23日、がん診療提供体制のあり方に関する検討会を開催し、2040年を見据えた日本のがん医療提供体制の再構築について審議した。

 

高齢化と人口減少が進む将来において、がん医療の需要と供給のバランスをどのように維持するかが課題となっている。手術療法、放射線療法、薬物療法の三大治療の将来的な患者数の変動予測や専門医の増減見込みの分析を踏まえ、高度な医療技術を要するがん治療の集約化と、一般的に普及した治療や緩和ケアの均てん化という2つの方向性について、都道府県レベルでの具体的な検討を深めていく必要があるとした。