厚労省は11月2日、オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会を開催し、「初診も含めオンライン診療は原則解禁する」前提で、その必要条件を検討した。

 

オンライン診療は電話ではなく映像があることを原則とし、安全性と信頼性において、オンライン診療を行うことによる患者の利便性等のメリットと、対面診療を行わないことによる疾患の見逃し・重症化のリスクや、患者と医療機関の感染やトラブルのリスク等を総合的に考慮するとした。

 

安全性の課題としては、初診における心筋梗塞の可能性がある胸痛等、すぐさま対面診療が必要な症状があるケースをはじめ、オンライン診療のみでは対症療法が続く再診の在り方、医師がオンライン診療による診断、治療を学ぶ機会が少ないこと等が挙げられた。

 

信頼性の課題としては、電話のみで映像がない場合に顔や保険証・身分証等で本人確認をすることもできない初診や、疾患の見逃し等が起こり訴訟等のトラブルに発展した場合に医師が対面診療ではなくオンライン診療を行ったこと自体が問題視され得ること等が挙げられた。