全国医学部長病院長会議は9月10日、新型コロナウイルス感染症に係る「重症症例に対する治療実態調査」と「大学病院の経営状況調査」の結果を公表した。

 

「新型コロナウイルス感染症における重症症例に対する治療実態調査結果」によれば、ICUに入室あるいは人工呼吸器を必要とした重症症例487件における死亡症例は98件となり、死亡割合は20.1％となっていた。

重症症例への薬物療法のうち、アビガンは77.62％（378名）に投与され、72.75％が軽快、19.58％が死亡し、アビガン等以外の抗菌薬は81.72％（398名）に投与され、71.11％が軽快、20.10％が死亡となった。人工呼吸は73.10％（356名）に実施し、67.98％が軽快、24.16％が死亡、ECMOは16.02％（78名）に実施され、64.10％が軽快、28.21％が死亡となっていた。

 

「新型コロナウイルス感染症に関する大学病院の経営状況調査」では、新型コロナウイルス感染症患者の受け入れに伴う前年度（4～6月）との経営比較において、外来患者数、入院患者数、手術件数いずれも毎月減少し、特に5月の減少幅が大きかった。5月に底を打ち、6月以降は回復基調にあるものの、7月後半からの第2波の影響も受け、大学病院の累積の損益は拡大していることから、機能回復・維持のための早急な財政支援を強く要望するとした。